新型コロナ④
コロナ禍により、社会の在り方や経済活動の形体が諸々変わるでしょう。一方で、コロナ以前に当然と考えられていたことが、貴重なことと改めて評価されることもあるでしょう。オンライン化が進むもの、人との直接的な接触が再評価されるもの。
そして、私たちの固定観念も変化するのではないでしょうか。変わらざるを得ない価値観について考えていきます。
◆ゼロリスク信仰
そもそも人間のやることに完璧はありません。事故を絶対に起こさない→何もやらないで社会は成り立ちません。交通事故が怖いから自動車の運転を禁止すべきと考える人はいないでしょう。
今回のコロナ禍について、時としてゼロリスクを求めている風潮を感じますが、果たしてそれは可能なのでしょうか。
未知の感染症は今後も発生するでしょうし、結核などの既知の感染症でも決して完全に解決されているわけではありません。新型コロナウイルスを人間は制圧できていない以上、その脅威から逃れるために、今日のように経済活動を停止させる自粛も必要でしょうが、その結果と秤にかける視点を忘れてはなりません。
新型コロナウイルスによる被害と、その被害を防ぐための別の損害という、コストとベネフィットを天秤にかけて判断、“良い加減”を目指すしかないでしょう。極論すれば自粛も、程度を考慮しなければコロナ以前に社会を維持できません。コロナの感染者をゼロにしても、経済が破壊されたら、社会的に理由で死者（自殺）が続出するのではないでしょうか。自殺の要因を単純に説明できませんが、経済苦は自殺理由の主因の一つです。この十年でも、リーマンショック後には自殺が増加していますし、異議もありますが、この数年の景況では自殺者も減っていました。
出所：警察庁
注：07年に自殺統計原票を改正、遺書等の自殺を裏付ける資料により明らかに推定できる原因・動機を自殺者一人につき3つまで計上
新型コロナウイルスは恐ろしい病気ですが、”自粛警察”と揶揄されるほど神経質に自粛しても社会の崩壊しかないでしょう。経済面だけでなく、陰湿な空気が覆う社会が生きやすいのでしょうか。重症化リスクの高い人への感染を防ぐ、重症患者に適切な治療を行える体制を維持しながら、感染症があることを前提に、少しでも経済や社会活動を正常化する道を探らなくてはなりません。
コロナ、あるいは今後も発生する感染症とうまく付き合っていく方法を模索し、私たちの経済社会を少しでも良い状態を維持するために、ありもしないゼロリスクや安全神話を捨てることで、コロナ後の社会の在り方が見えてくるのだと思います。
新型コロナ③
発信者の素性がわからないSNS上の情報
今回のコロナ禍でも、悪い意味で話題になることが多いSNSでの情報。SNSは情報の発信に受信に、なくてはならないツールになっている人も多いでしょう。しかし、しばしばデマやフェイクニュースの温床にもなっています。
政府機関や信頼できるメディア等の公式アカウントなどを除き、発信者の信頼性に疑問があるSNSは原則、信頼できるソースになりません。もし、素性不明な発信者が発信する情報が気になる場合は、必ず信頼できる情報源でも取り扱われているかを確認しましょう。
SNSで見かけた真偽不明な情報を親切心で家族や知り合いに知らせてしまうことも、問題を大きくします。たとえ家族や友人から知らされたことでも、どこでその情報をみつけたのかを確認しながら、受け取ることが重要です。「トイレットペーパーの供給がストップする」などの身近な話題は、特に知り合いと共有する誘因が働くでしょうし、SNS上での情報そのものには反応しない人でも、知り合いから教えられたものならつい信用してしまう傾向があります。善意で情報共有したつもりが、嘘の拡散に加担することは避けたいものです。
コロナ禍だけでなく、前回の米国大統領選でも、ロシアがツイッターやフェイスブックを駆使して、選挙干渉しました。明らかに嘘とわかるような情報よりも、悪意ある国が徐々に嘘を敵対する国に浸透させて、いつしか自国の思惑通りの政策を相手に実現させてしまう、日本も対岸の火事ではありません。
SNSの否定ばかり述べてしまいましたが、今流行っていることがわかりますし、情報を掴むきっかけとしては便利なソースです。SNSで発見、それを信頼できる情報源で裏付ける、この姿勢があれば問題ありません。大量の情報をスムーズに処理ためには、政府発表など最も信頼度が高いものの、チェックに時間がかかる情報源に最初からあたるよりも効率的に情報を集め、処理できます。いずれにしても、胡散臭いものをかぎ分けられるセンスは磨いていきたいものです。そして、面倒がらずに真偽をほかの情報源とクロスチェックする、これを実践していくうちに、情報リテラシーが身につくのでしょう。
新型コロナ②
私は仕事柄ニュース自体はチェックする方です。残念ながら、まだしばらくは、新型コロナが話題の中心になることは間違いないでしょうが、このトピックについて最初に腑に落ちなかったことは、ダイヤモンドプリンセス号に関する報道でした。
英国船籍で米国企業の経営するこのクルーズ船をめぐり報道が連日過熱していました。
お人好しに余計なことに首を突っ込んでしまった日本政府への対応云々以前に、ダイヤモンドプリンセス号で発生した感染者についての報道に首をかしげました。
まだ当時、日本国内での感染者数は微々たるものといえる水準でした。にもかかわらず、NHK等のメディアでは同クルーズ船での感染者も合算して日本の感染者数を報じていました。一方で外国の研究機関である、ジョンズホプキンス大学は日本国内とクルーズ船を区別していました。
どちらが 信用できるか、言うまでにないでしょう。正確に現状を把握するためにも、国内での感染者とクルーズ船の感染者を分けるべきです。国内感染者数が多いほど世界から同情をひけると考えたのか、まったく意図不明です。
当時、世界でも中国はじめ、アジアの一部の国の問題と見られていた新型コロナウイルスの蔓延。オリンピックの開催可否を決めるうえで、クルーズ船という国内要因でない理由であえて自国を不利にする理由はありません。また、国内で感染急増も、中身を明かさずにいたずらに喧伝しても風評被害をもたらすだけです。
メディアの胡散臭さを再認識させられた事件だと強く思いました。
私たち一般の読者・視聴者も情報源を複数もっていれば、ニュースについて腑に落ちないことを見抜けますし、ニュースに振り回されずにすみます。もちろん、そうした個人が増えれば、社会全体にもプラスになることは言うまでにありません。それはデマやフェイクニュースへの反応に顕著に表れることでしょう。
新型コロナ①
こんなご時世なので、新型コロナウイルスについて、嫌でも目に入ってくるので、自分が少しでも腑に落ちればとの想いで、少し調べて、メモを残していきます。
新型コロナウイルスについては未解明なことが多く、収束も見通せませんが、この機会こそ情報リテラシーについて考える良い機会と考えるからです。
トイレットペーパーやマスクをめぐる騒動に、テレビをつければ単なる揚げ足取りや恐怖を煽る発言があふれる中、私たち一人一人が少しでも自分で現状を納得できるように、情報を集めて理解することは、自分自身の精神衛生上も必要なことです。
感染症に対して、正しく怖がり、できる対策をとりながら、過度に不安におののくことなく、この異常事態下でも少しでも穏やかに生活できればと思います。
情報を集めれば集めるほど良いわけではありませんし、多すぎても益々判断できなくなってしまうでしょうが、自分で情報を取りに行く能動的な姿勢は少しでも正しい判断をするためにも、不安を多少なりとも解消するうえでも、有益な行為であると考えます。
また、この新型コロナウイルスの蔓延後も、情報リテラシーを身に着けることは個人の生活でも、国家レベルでも非常に重要です。フェイクニュースによる外国政府の干渉や選挙妨害など、アメリカなど対岸の火事ではありません。漠然とメディアに接し、ましてやSNS上のデマに流されることなどないように、私自身の学習としながら、メモとして不定期に綴ります。
＜少しでも正しく現状を把握＞
新聞、テレビ、雑誌あるいはそれらのインターネットニュース媒体で当該ニュースを最初にニュースを知ることが圧倒的に多いことでしょう。あるいは、せいぜいインターネットのニュースサイトではないでしょうか。
上記を総称して「メディア」としますが、メディアもしばしば政府や当事者となっている企業などの公表資料や記者会見を大本の情報源としています。その際に、メディアは当然ながら、政府など当事者の発表を細大漏らさずに伝えるわけではありません。ニュースの受け手である私たちも、それを期待あるいは、当然視しているでしょう。
意外にここに盲点ではないでしょうか。メディアも様々な視点で、一次情報を解釈し、どの部分を使うかを考えます。複雑なことは簡略化します。そのニュースにかけられる労力なり分量は限られているから当然です。また、実態はどうあれ、一次情報をそのまま流してもメディアの付加価値はありません。
しかし、メディアが一次情報を的確に伝えているかを確認することで、より深くそのニュースを理解することができます。独自取材を除けば、メディアと同じ一次情報を確認することは今日容易です。
例えば、一次情報として最も多いであろう政府発表、決して閲覧者にとって見やすいとは言えないこともありますが、情報は豊富です。限られたスペースしかないなか、メディアで取り上げられなかった情報を見つけることもできます。
新型コロナウイルスの情報であれば、ほぼ毎日厚生労働省が報道発表しています（「新型コロナウイルス感染症の現在の状況と厚生労働省の対応について」とのタイトルで公式サイトに掲載）。
現在の感染者数や症状の程度、世界各国の累計感染者数などを把握できます。感染者の症状の程度を知るだけでも参考になるのではないでしょうか。ちなみに、4月30日発表の状況では、「入院治療を要する者」11,585人のうち、「人工呼吸器又は集中治療室に入院している者」は308人となっております。
この数字を見て、安心できないまでも、少なくともイメージとしては、「感染したら最期」と悲観するほどの絶望には陥らないでしょうし、心持ちが変わるのではないでしょうか。
もちろん、不運にも自分がその重症者になる可能性もありますし、重症化リスクの高い人や、高リスク者と接することの多い人と、そうではない人とで感覚も異なりますが、あまりに思い詰め“コロナ鬱”になるくらいなら、こんな公表されている数字からでも、ちょっとした安心感を得らえるのではないでしょうか。
ニュースも感染者の症状に言及しないと、「感染したらどうなるのか」がイメージできないと、視聴者は不安を募らせるだけでしょう。厚労省の発表資料によると、軽症、無症状者が多いことがわかります。それは意識せずに他者に感染させるリスクを示すことでもありますが、過度な恐怖心にさいなまれることもないことが感じられるのではないでしょうか。
ちなみに、私は最近ニュースを見ないことはあっても、下記のソースは毎日見ています。
ジョンズホプキンス大学
https://gisanddata.maps.arcgis.com/apps/opsdashboard/index.html#/bda7594740fd40299423467b48e9ecf6
オックスフォード大学のプロジェクト
https://ourworldindata.org/coronavirus
ジョンズホプキンスのデータはパッと見て、理解しやすい優れものです。また、オックスフォード大学の発表も、陽性検査の実施数なども発表しており、有益な情報が得られます。なにより、CVSを利用可能なので、自分でデータを取って色々比較できるので面白いです。
もちろん、厚生労働省や東京都、WHOなども日々情報発信しているので、騒々しいだけのメディア全般よりもずっと、精神衛生上も有益だと思います。
観光立国に必要なことは？
先日、イタリアのベネチア、フィレンツェ、ローマなどに行ってきました。
いずれもイタリア観光の定番で観光客が溢れかり、イタリア人気を見せつけられました。
一方で、日本の観光地（あるいは街中）でよく見かける案内図や標識が少なく、決して
散策しやすいとは言い難いとも感じました。
一例として、多言語での案内も非常に少なく、概して決して外国人にフレンドリーとは言い難かったからです。
また、著名美術館での長蛇の列や、それにもかかわらず整理員も配置せず、最後尾を探すのにも苦労したりと、設備以外のソフト面も充実からは程遠い状況でした。
事前予約ができる美術館でも必ずしもスムーズに入館できないなど観光大国にしては、要領が悪いところが目につきました。
もちろん、観光の中身が質量ともに圧倒的に優れているので、ある種の「殿様商売」でも成り立つのが羨ましいところですが。。。
あるいは見方を変えると、日本の観光地（観光地以外も含めてですが）の案内が過剰なのかもしれません。過剰な案内の掲示に案内の放送、ありがたくもありますが、意外にに必須なものではないのかもしれません。
インバウンド振興のためにもっと「外国人にやさしい環境整備」に反対するわけではありませんし、観光コンテンツのボリュームも知名度もあるイタリアができることを、日本がそのまま真似できないでしょうが、考えさせられました。
個人的には、段取りの悪さに閉口したこともありましたが、今回訪ねた都市はいずれも旧市街がきれいに残っており、道に迷いながらも散策するのが楽しい街でした。
たまの海外旅行なのでひいき目に物事をみているだけかもしれませんけどね。
言うは易しですが、中身を整える、あるいは余計な手を加えないで、観光資源を作る・残すかが大事なことだと思いました。
日本はどうすれば在日米軍と対等になれるのか
『「お友達は日本だけ」？ 米軍の地位協定、日本と欧州ではこんなに違う』との記事が5月7日の沖縄タイムスに掲載されていました。
記事によれば、同じように第二次大戦で敗北したドイツは、日本のような扱いは受けていないとのことです。
沖縄に米軍基地が集中し、その負担の軽減が必要なことを明白にしても、「お友達」をどうしたらやめられるのかについて、疑問に思ったことを少々。
第二次大戦後に武装解除、非軍事化されたドイツと日本は冷戦が深刻化するなかで、再武装していきます。
装備の話を脇においても、安全保障について両国では根本的に姿勢が異なっていることが、駐留米軍との関係にも影を落としていることは見逃すべきはないでしょう。
もちろん、ドイツは東西分割され、冷戦の最前線だった故に、より現実的な安全保障政策を採用せざるをえなかったという事実はあるでしょうが、安全保障に対する根本的な考えが、日本と全く異なる点を無視できないでしょう。
極論すると、相手が軍事的パートナーか、それとも保護対象かで対駐留米軍関係が決まるのではないかと思うのです。
ドイツ（旧西独）は1954年に憲法にあたる基本法を改正し、名実ともに再軍備を果たています。さらに、集団自衛権を行使するNATOにも55年に加盟しました。
自分の国は自分で守る、ただ守ってもらうだけでなく、仲間が攻撃されれば、自分も危険を冒しても、仲間を守る義務を果たすことを法的にも明確化したのです。
実力差はあるにせよ、形の上ではパートナーと言っていいでしょう。
一方日本は、装備の面では再軍備を果たしたものの、憲法に限らず、60年に改定された日米安保条約でも、守ってもらうかわりに、基地を日本に米軍が駐留することが規定されるなど、受け身、あるいは現実逃避してきたのが実情でしょう。
もちろん、冷戦時代にもソ連潜水艦を自衛隊との協力して補足してきた事例などのように、自衛隊は米軍にとっても非常に重要なパートナーです。
しかし、法的、政治的には、ドイツと同じパートナーと言えないことが、問題を複雑にしているのではないでしょうか。
また、日本に基地を置くことは日本のため以上に、アメリカのためでもあります。
現に在日米軍の役割も、単に日本の安全を守るのではなく、「極東」「太平洋地域」の平和を守り、さらに「世界」の平和を守ると在日米軍のウェブ上には記載されています。
この点だけでも、日米安保が純粋に日本のためだけに存在するわけではなく、広大なアジア・太平洋地域、さらには、その先にあるアメリカの権益を守ることをうかがわせています。
在韓米軍や欧州各国駐留の米軍はその駐留地やその周辺地方の防衛が主任務ですが、日本にある米軍基地は日本・その周辺の防衛以外でフル活用されてきました。
ベトナム戦争においても日本が後方基地として重要な役割を担いましたし、米海軍第7艦隊が母港を、自国ではなく日本に置いているのも、その基地としての機能の高さ故のことなのです。
米兵が犯罪を犯しても、全てを日本サイドで対処できないことは大問題かつ屈辱ですし、一国民として改めなくてはと切に思います。
また、在日米軍基地は日本だけでなく、アメリカの利益になっていることを考えれば、駐留米軍との関係で、日本は本来もっと自国の利益を主張できると思えてなりません。
もちろん、有事の際に第一義的には自国の防衛は自国で行うことになり、米軍が全面的に矢面に立ってくれるわけではりません。
また、実益状の貢献は大と言えども、基本精神でさえ他力本願な国はパートナーとして認められないのか。
それが駐留米軍との関係に影響していないとは到底思えないのです。
やはり平和願望ではなく、現実的に平和を維持するための軍事に目を向けることが重要ではないかと改めて思う次第です。
F35墜落の報道を見て
9日夜、空自の最新鋭戦闘機F35が墜落したと、NHKの「ニュース９」で知りました。
パイロットの無事を祈るばかりですが、同番組の報道姿勢に、妙な違和感をいつもながら感じました。まるで津波速報のように、ただ墜落の事実を連呼して、何の意味があるのか首をかしげてしまいました。
もちろん、パイロットの安否が不明で感情的になる面もあるのかもしれませんが、この番組の安全保障や軍事に関する見方を考えると、戦闘機＝危険との安直すぎるイメージ操作をしているのではと勘ぐってしまいました。
同番組では、昨年の佐賀県での陸自AH64D墜落事故の際にも、「住民は不安な一夜を過ごすことになります」と、まるで大地震後の余震が続いているような表現をしていましたが、墜落事故後の夜も同型のヘリコプターが飛行しているわけでもなく、違和感にとらわれたことを思いだしたからです。
まずは墜落原因の究明が待たれますし、もちろん、F35が構造的に欠陥を抱えている可能性も現時点で100％否定できないことでしょうが、福島の原発事故後の100％安全でないなら認めないという“安全神話”を求めるような短慮は避けたいものです。
また、パイロットの安否は当然気がかりですが、それを一旦脇に置いて何のための訓練かを考える必要があります。本番（発生しないことをもちろん望みますが）前に、兵器やその運用方法の弱点を知り、それをカバーする、あるいは、“最新鋭”兵器が実は役に立たないことが判明したとしても、本番前だから良かったとも言えるのではないでしょうか。
理屈を抜きにして人の生死がかかっているからこそ、少々センセーショナルに取り上げることが必要との意見もあるでしょうが、果たしてそれほど一般的にメディアは自衛官に思いを寄せているのでしょうか。
例えば、1950年の警察予備隊発足以来、殉職自衛官は1,900名を超えており（平成30年版防衛白書）、毎年、首相も参列する自衛隊殉職隊員追悼式が執り行われていますが、メディアが大きく取り上げているようには、思えません（私が見逃しているだけかもしれませんが）。
一度事故があると、「羹に懲りてなますを吹く」になりがちな世論が依然強く、ありえない「安全神話」を求めがちですが、素人ながらも軍事について知り、訓練の目的や意義を素人なりにも理解する必要があると考えさせられました。
最後になりますが、パイロットの無事をお祈りし、また墜落の原因究明と事故の再発防止をお願いしたいところです。
